人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2011年02月14日号

自分の成長に責任を負えるのは、自分自身である

　会社や上司は一人ひとりの社員に対して成長する機会を提供することはできる。しかし、会社から会提供を自分自身で活かすか、活かさないか、そしてその結果についての責任は本人にある。会社や上司は当然のことながら個々人の成長についての責任を負うことはできない。自分の成長に最大の責任を持っている者は、自分自身である。
　会社組織で働く社員にありがちな愚痴に次のようなものがある。
・会社が何を考えているのかわからない。
・会社の方向性が明確になっていない。
・会社は○○をしてくれない。

　これらの愚痴が生まれる根底には、会社という組織に自分自身が寄り添い過ぎ、仮託し過ぎてきた反動がある。つまり、会社という組織に対する主体的な関わりが希薄な半面、会社に何かを期待したり、頼ったりするというものだ。仕事帰りの居酒屋で後輩たちを前にした先輩社員がアルコールの力を借りて、こうした愚痴を発する姿に接することほどおぞましいことはない。こうした醜態は会社に頼り切ってしまっている証左でさえある。こんな姿を見せられては、後輩社員もたまったものではない。

　自分の人生目標と会社が掲げる目標を無理をして一体化させる必要は全くない。むしろ、一体化してしまうと会社への過度な期待という偏愛を生み出してしまうという弊害さえ生まれてしまう。こうした会社との個人の関係は健全なものではない。むしろ会社へのこうした偏愛感情は、結果として「会社へのぶら下がり依存」を生み出してしまうものだ。
「ぶら下がり」意識が高じてしまうと、事無かれ主義が蔓延し、責任の所在も曖昧になり組織全体が朽ち果てていく。重要なのは、自分の人生目標を会社での働きを通して達成していくという意識を持つことだ。そのためには会社と自分自身を緊張感ある関係にしておくことも必要だ。
　つまり、会社から課せられた自己の達成課題については、最大限の努力を傾注して達成していく。そして自らの責任に処す失敗については、真剣に学び次の成功のために活かす。
　一方で会社の方針・政策についてもはっきりと自分の意志と意見を述べ、自分が「正しいと思うこと」を主張していくということだ。こうした関係が組織全体の活性化につながり、会社全体の社会的存在感を高めていくことになる。

　こうした姿勢の積み重ねが、組織に属する者の働く意識を形成する源泉となる。組織は個人の個性を殺すものではなく、活かすものである。そのためには自分が何よりも自己の「強み」を理解し、その「強みの上に己を築く」(ドラッカー)ことを通した働きに徹していくことだ。