人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2020年07月06日号

分岐点に立つ覚悟-6-　「企業のあるべき姿」への拘泥

「企業のあるべき姿」を考えるのは、決して経営陣にのみ与えられている専権事項ではない。企業組織に属している以上は、例え一従業員であろうとも企業の進むべき方向についてイメージしなければならない。これは企業組織に従事している一人ひとりに課せられている責任でもある。
  一般的に経営陣は従業員に対して「経営方針を理解していない」あるいは「危機意識が乏しい」という不満を吐露する。とりわけ創業経営者には、この思いが強い。それは起業するに当たって、自らの抱いた“事業を通して自らの目指す方向や思いを実現したい”との思いを全従業員と共有したいと考えるからだ。しかし、この思いは組織の拡大と反比例するかのよう従業員への浸透は薄れてしまう。

  どんなに企業規模が大きかろうとも企業には創業者の創業に至る思いがある。この思いが「経営理念」や「社是」などの形で成文化されている。もちろん成文化されていなくとも、暗黙の了解事項として代々に渡り、伝承として受け継がれる場合もある。創業者が存命であれば、経営者の日常会話の端々から創業時の思いや決意などを窺うこともできる。
  創業時の思いと企業の成長に伴う諸課題が永遠に合致しているわけでもない。経営者の思いは、事業の進捗にともない、ある時はより大きく膨らみ、ある時は縮小を余儀なくされる。そして、事業の展開で発生してくるさまざまな課題や経営環境の変化への対応が必要になる。こうした変化を反映しているのが「経営方針」というものだ。

  いうまでもなく「経営方針」とは、ある期間内において会社の進むべき方向などを示すものだ。しかし、「企業のあるべき姿」のイメージは、創業時に企業が持っていた矜持の一つのあらわれである。同時にそこに働く者一人ひとりが持たなければならない矜持でもあることを忘れてはならない。
「分岐点に立つ覚悟-5-」でも述べてきたが、「企業のあるべき姿」のイメージは、それぞれの個人の持っている「価値観」にも通底ずるものだ。そこで職位・役職を超えて一人ひとりが「企業のあるべき姿」についてイメージして、それに向かって企業組織と自分自身のベクトルが合致しているのか否かを検証する必要がある。

  残念ながら時として、やむを得えない事情で企業の「経営方針」が、本来思い描く「あるべき姿」から脇道にそれてしまうこともある。経営理念と現実の乖離ということが起こる場合もある。こうした状況に陥った時こそ、従業員一人ひとりの真価が問われることになる。仮に「企業の方針だから…」で済ませてしまうのか、それともあくまで「あるべき姿」のイメージを忘れずに、現実を受け止めつつ臥薪嘗胆（がしんしょうたん）するかだ。
  臥薪嘗胆とは中国の古話に由来する「復讐の為に耐え忍ぶ」ということだが、「成功するために苦労に耐える」という意味でもある。いまおかれている企業の状況を受け止めつつ、あくまでも、本来的に「あるべき姿」のイメージを忘れずに持ち続けることだ。「山積する毎日の業務や目の前の仕事をこなすことで精一杯である」との理由で、「あるべき姿」を思考することから逃げてはならない。「あるべき姿」へのこだわりは、現状に流されない働き方を構築する糧でもある。