人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2012年01月16日号

「会社のあるべき姿」への“こだわり”は働く者の責任でもある

　会社組織には明文化の有無は別して、「経営理念」や「社是」などが存在している。これは会社起業に当たって事業を通して自らの目指す方向や思いを実現しようとの原点だ。つまり、会社創業の思いであり、その後の会社の方向性を示したものである。従って、そこで働く者にとっては不文律なものである。
　会社組織は事業の進捗にともない、ある時は規模も創業時より大きく膨らみ、ある時は縮小を余儀なくされるものだ。そして、事業の展開で発生してくるさまざまな課題や経営環境の変化への対応が必要になるため、時には大きく業態の変化ある。こうした変化を反映しているのが時々の「経営方針」というものだ。従って、「経営方針」とは、ある期間内において会社の進むべき方向などを示すものだ。

　さて、会社組織がさまざまな経営環境を経たとしても、本来「会社のあるべき姿」のイメージは、創業時に経営者自身が持っていた矜持の一つのあらわれである。同時にそこに働く者一人ひとりが持たなければならない矜持でもあることを忘れてはならない。「会社のあるべき姿」のイメージは、それぞれの個人の持っている「価値観」にも通ずるものだ。そこで職位・役職を超えて一人ひとりが「会社のあるべき姿」についてイメージして、それに向かって会社と自分自身が進んでいるのか否かを検証する必要がある。
　時にはやむを得えない事情で会社の「経営方針」が、本来思い描く「会社のあるべき姿」から脇道にそれてしまうこともある。経営理念と現実の乖離ということが起こる場合もある。こうした状況に陥った時こそ、一人ひとりの社員の真価が問われるのだ。仮に「会社の方針だから…」で済ませてしまうのか、それともあくまで「会社のあるべき姿」のイメージを忘れずに、現実を受け止める我慢も必要なこともある。一方で本来の「あるべき姿」を忘れはならない。

　いま、おかれている会社の状況を受け止めつつ、あくまでも、本来的に「会社のあるべき姿」のイメージを忘れずに持ち続け、常に会社の方向性と自らの価値観とをすり合わせておくことが必要だ。何も会社の価値観と自らの価値観を一体化させる必要はない。むしろ、価値観は異なっていて当然でもある。問題は会社の方向性を自らが共有できるか否かにかかっている。
　山積する毎日の業務や目の前の仕事をこなすことで精一杯という現実から逃げてはならない。「会社のあるべき姿」へのこだわりが、現状に流されない働き方を構築してくれるものだ。
「会社のあるべき姿」を考えるのは、経営者の先行事項では決してない。一社員であろうとも会社組織が進むべき方向についてイメージして、常に軌道を精査していくことは、会社で働く者に課せられた責任でもある。