人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2012年01月30日号

会社組織との方向性を共有する

　会社組織での仕事のやり方で常に心掛けなければならないことがある。それは、常に常に「今やっている仕事は、何のためなのか」を考えるということだ。さらにいえば、いま行っている仕事のやり方に対して、常に「疑問」をもって取り組むということだ。こうした「疑問」は必ず自分自身の仕事の効率化、改善に結びついてくる。
　同時にそれは、自分の頭で考えなくと会社や上司の考えに唯々諾々と従ってさえいれば、何とかなるという受け身の姿勢を払拭していくことに繋がっている。たとえ会社や上司が間違っていると思っても、上司の命令だからという理由で、「ハイ、ハイ」と受け入れ、絶対に反対しない者がいる。こうした仕事の姿勢を貫いていれば、確かに会社や上司から憎まれはしないだろう。しかし、決して会社や上司からは信頼はされていない。盲従は単なる自己保身にしか過ぎないからだ。

　会社組織の目的は言うまでもなく、利益を生み出すとともに社会的責任を果たすことである。この目的に従った組織行動として仕事をしている。利益を生み出すために「より有効な手段」「より有効なコスト削減策」があるのであれば、それを進言されて憎く思う会社や上司が存在するのであれば、それはすでに会社としての体をなしていない。会社という公器が社会で果たすべき責任に反するようなことに対して、しっかりとした自分の意思と意見で向き合う姿勢が、会社の利益に繋がっていくものだ。
　最悪なのは「より有効な手段」を知っているのに黙っている。あるいは「見て見ないふり」して自己保身を図ることだ。こうした行動は必ず会社や上司に見抜かれ、信頼は失われてしまうと肝に銘じておかなければならない。命令に納得できない時や、他に優れたやり方があると思える場合には、自らが会社組織や上司に食い下がって、方向性の共有を図っていく必要がある。

　方向性を共有していく行為とは、あくまで会社組織を良い方向に導くということであり、会社や上司に対して単純に自己主張をぶつける論争ではない。あくまでも立場や役割を踏まえた真摯な姿勢でなければならない。自分の不満や要求を吐き出して鬱憤を発散させることではない。
　方向性の共有に必要なのは、日頃の自分自身の業務への精通と学習意欲からくる「情報量の多さ」だと認識しである。客観的な情報や冷静な分析や判断が伴っていなければ、誰も耳を傾けることはない。