人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2012年02月06日号

組織コミュニケーションとは、共通の目標に向けての共有化である

　いずれの企業組織でも「コミュニケーション」の強化が課題にあげられている。特に採用の局面では「コミュニケーション能力」の有無が、採用ポイントの上位に掲げられている。では、いったい「コミュニケーション能力」とは何を指しているのか?実は曖昧模糊とされているケースが非常に多い。ある人にとっては「会話力」であったり、「気使い」であったりする。また、時には「付き合いの良さ」をコミュニケーション力であると考えている人もいるほどだ。

　しかし、会社組織に必要なコミュニケーションとは、単に「周りとうまくやっていける人」は前提なのであり、組織の掲げる課題に対して、集団の中で自己の課題を鮮明に打ち出しながら周囲を巻き込み、業務遂行をしていける能力でなければならない。
　つまり、今日のようにめまぐるしく変化する経営・市場経営環境のなかで、自らが属する特定の部門や自分の仕事だけに固執するのではなく、組織全体を俯瞰した働き方を取ることができるか否かが試金石となる。自分一人が孤軍奮闘して対処していては、組織課題を遂行することはできない。
　会社組織に「利益」をもたらすテーマは、全社的な課題だ。自分の属している部門の枠を取り払って全社的な視点に立った発想を持つことが重要だ。少なくとも「会社利益」の問題は全社的な問題であるにも関わらず、依然として各部門がお互いに他部門の責任だと思っていることが多いのも現実だ。「会社利益」の改善においては、各部門が単独で取り組んで解決できるものは何ひとつない。

　ある企業では低迷から脱却するために大胆な組織改革を実行した。
　この企業では売上減少にもかかわらず「なぜ、自社が増益させることができたのか」について、社員が自主的に部門の枠を超えて横断的に相互に議論を繰り返して自分たちなりに分析する活動を行った。時には部門の代表者同士が口角泡を飛ばす激論を戦わせることもあった。
　この過程で自部門が日常的に使用していた「言葉の意味」が、他部門では同じ言葉でも異なった意味で使用されていたという現実があった。これではコミュニケーションの前提が成立していないことになる。日常的にコミュニケーションが取れているということと、会社組織の根幹にかかわる事柄についての意味が共有されているということは別問題だ。

「情報の共有化＝コミュニケーション」がなされていない組織は、いくら社員間で表面的に「コミュニケーションが取れている」と思っていていても組織体としての力にはならない。コミュニケーションを単なる日常会話と捉えているからだ。コミュニケーションとは「共通認識を持って目標に向かう意思疎通」である。